求人掲載が断られる理由は何でしょうか？

求人情報獲得のための営業上、事前対策のために求人掲載が断られる理由を知っておきたいです。

求人サイトにとって一番重要なのは求人情報となります。求人情報が極端に少なければ、求職者は選択する機会を失うことになり、サイトの情報充実度が低い→ほかのサイトを見てみよう、大きな離脱ポイントになってしまうだけでなく、SEOの観点からもあまりよろしくありません。

SEOの観点から、なぜ求人数が少ないと不利に働くのかは、以下の記事をお読みいただければと思います。

→求人情報が増えると反響（応募）が増えるのは本当ですか？

しかしなかなかうまく行かないのが、求人情報を掲載してくれる企業の新規開拓となります。FAXDM、メールDM、テレアポなど方法間様々ございますが、成功されている会社はほぼすべてテレアポからの掲載獲得という地道な営業努力を継続されているケースが多いのですが、当然掲載を断られるケースのほうが多いわけですね。

今回は、テレアポなどの営業にて、求人掲載をお断られる場合、どのような理由が多いのかを解説していきましょう。

※この記事を書くにあたり弊社のクライアント数百社との会話の中からの体感値、及び、実際にクライアント20社にヒヤリングした内容をもとにしておりますので、信憑性はかなり高いかと思います。

※以下で紹介する理由のどれか一つが原因となるわけではなく、同時に2個、3個などが原因となるケースも多いです。

費用対効果を予想できない

当然ですが運用初期は何も実績がありません。営業時に求人企業側からよく聞かれるのが「過去の反響事例を教えてほしい」という、当たり前といえば当たり前のこととなります。

求人企業が心配しているのは、いくらの広告費がかかって、どれぐらいの応募が来るかということです。つまり過去の事例から、ある程度の見込める応募数が見えていないと、決裁権のある上司にも話を持っていくことすら難しくなります。

もちろん、そこを切り開いていくのが営業の力ではありますが、この運用初期がゆえに見込み応募数を伝えられないのは、営業トーク上かなり辛いものがありますので、運用初期は企業側には手間と費用をかけずに求人広告が出せる、というところを前面に押し出していくことが多いです。

掲載期間ごとの課金であれば、初期の3か月は無償期間とする、また採用課金の場合はそもそも初期に費用を徴収しないため営業はしやすくあります。

▼事前対策
掲載課金モデルの場合は無償期間を設置しましょう。またできれば記事の執筆も代行してあげたほうが良いため、有料職業紹介の免許があると対応範囲が大きく広がるかと思います。

検索しても出てこない

運用初期であればサイト名でもGoogleの検索に表示がされないことがほとんどです。少しでも興味を持ってもらって、いざどんなサイトが見てみようと思っても、サイト名で検索しているのにも関わらず、検索結果に表示がされなければ、SEOの知見がない方に対してもあまりよろしくない印象を与えてしまい、掲載意欲も下がる一方です。

▼事前対策
サイト公開前からサイトをGoogleにインデックスしてもらうために、準備ページを設置するのも一つの手であります。また競合に似た名前のサイトがある場合は、そちらが優先して表示がされてしまったりするため、それも加味したユニークなサイト名をつけるのも検討すべきです。サイトを公開したらGoogleが提供するサーチコンソールからインデックス対応をして、1日でも早くサイト名で検索されるようにします。

サイトが完成してから話を聞かせてくれ

サイトが完成しておらず実際に形として見せることができない場合、プランや成果がわかる資料を見せてもイメージが湧きづらく判断できないため「サイトが完成したら話を聞かせてくれ」と断られるケースも少なくありません。

実際に公開していないため、成果も出ているはずがなく、実績もなければ、イメージもわからない、特に見た目としてどんなサイトになるのかを気にされる企業は思ったよりも多いです。理詰めされた数値も必要ですが、まず話を聞いてもらうには、ぱっと見で理解できるデザイン・イメージを見せることが重要です。

▼事前対策
もちろんプランやサービス詳細が記載されている資料は必要ですが、それらの資料と合わせてシステム化されていない画像の状態でよいので、少なくともトップページと求人情報の詳細ページの2ページに関しては、必ず資料の中に入れておきましょう。

現状維持・広告予算が取れない

すでに特定の職業紹介会社がついていたり、広告代理店とべったりですでに多数媒体に広告を出しており現状維持、またはこれ以上の広告予算をとれないというケースです。

予算を盾にされてしまうと、営業側もなかなか懐に入っていくのが難しく、断る側も体よく使いやすい理由であります。

▼事前対策
これが一番事前対策が難しいケースです。既存の大手媒体や紹介会社と比べて、明確なメリットが打ち出せない運用初期は、やはり費用面での優遇策を考えるのが有効な手段だといえます。相手企業がindeedなど利用していない場合は、そのあたりを切り口にしてみるのも手であります。

すでに掲載されている企業を気にする

これも運用初期に言えることかもしれませんが、やはり大手が掲載されていれば、心理的には「あそこが掲載しているのであれば、私たちも検討すべきだ」と思うのは当然かもしれません。

逆に認知度が低い企業さんのみの掲載の場合、「わざわざここに掲載する必要はないな」と思われてしまうのも、これまた当然かもしれません。

▼事前対策
モラル的な判断もありますが、認知度が高い企業に対して超優遇対策をとってなんとか掲載してもらい、その企業が掲載されていること自体を営業トークとするケースも少なくないため、一つの有効な手段といえます。

求人原稿を書くのは面倒くさい

効果が出るかよくわからないサイトに手を動かす時間（求人原稿を書く時間）をとれない、と掲載が見送られるケースも多いです。しかも、求人を掲載してもらえる契約は締結したが、そのあと企業にアカウントを発行して渡したところ、300社中5社しか期限までに原稿を書いてもらえなかった、というお話もありました。

確かに、求人原稿は募集要項を書いて終わりではなく、より応募率を上げるためには、社の強みなどのPR部分の執筆に力を入れる必要がありますが、今までライティングをしたことがない人事の方が、それを面倒と思ってしまうのも理解はできます。

▼事前対策
執筆を代行してあげるのがベストですが、これには有料職業紹介の認可が必要になる可能性が高いため、余力があれば認可を取得したほうが良いです。ライターの手配や、記事原稿の書き方などは弊社でもサポートをさせていただいております。